インハウスSEOの「メリットとデメリット」「導入ステップ」「失敗させない3つのポイント」

インハウスSEOとはSEO対策を外注せず自社の社員だけで行うことです。（インハウスSEOを導入することを「SEO対策を内製化する」と言う）
SEO対策の一部を自社で行い一部を外注することをセミインハウスSEOと言います。

本記事では以下のような不安や疑問をお持ちの企業の方向けにインハウスSEOの「メリット・デメリット」「導入の進め方」などをわかりやすく解説します。

インハウスSEOのメリット・デメリット

本章ではインハウスSEOのメリットとデメリットを解説します。
メリットだけでなくデメリットもしっかりと理解したうえでインハウスSEOを導入しましょう。

　

インハウスSEOのメリット

インハウスSEOのメリットは以下の3つです。

以下に一つずつ解説します。

　

メリット① 外注コストが発生しない

インハウスSEOの1つ目のメリットは「外注コストが不要」な点です。
SEO対策の外注コスト（SEO会社の料金）の相場は以下になります。

SEOの初心者が一定の成果を出せるレベルのスキルを身に付けるには1～3年を要します。
しかしスキルさえ身に付ければ外注コストを一切かけずにSEO対策を進めることができます。

　

メリット② SEOのノウハウが社内に蓄積される

インハウスSEOの2つ目のメリットは「社内にSEOのノウハウ（ナレッジ）が溜まっていく」ことです。

SEO対策を外部のSEO会社やSEOコンサルタントに頼り切っていると、いつまでたってもSEOのノウハウは社内に溜まりません。
社内人材も育たず外注先への依存度は益々高くなってしまいます。

SEO対策はマーケティング施策の一つです。
インハウスSEOを全く導入しないということは

• 社内にマーケティング人材が全く育たない
• 社内にマーケティングノウハウが全く溜まらない

という結果を招いてしまいます。

　

メリット③ スピーディーな対応が可能

インハウスSEOの3つ目のメリットは「スピーディな対応が可能になる」ことです。

SEO対策を外注業者に任せ切りだとWEBサイトの改善に時間がかかってしまいます。
たとえば以下のように数週間〜1ヶ月程度の期間がかかります。

■ 期間がかかる具体例

① 問題点がわからない
↓
② 外注業者に問題点を指摘される
↓
③ 外注業者と打合せ（実施まで約1週間）
↓
④ 社内検討（完了まで約1週間）
↓
⑤ 社内上申（決裁まで約1週間）～ 外注業者に対応依頼
↓
⑥ 外注業者が実務対応（着手～納品まで約1週間）

このように外注先とのコミュニケーションにはかなりの日数を要します。
その結果ウェブサイトの改善は遅れてしまいます。
紙媒体と違って改善をすばやく反映できるWEBコンテンツのメリットが活かせず商機を逸する場合も出てくるでしょう。
外注先との打合せが不要なインハウスSEOならスピーディーにSEO対策を実施でき効果もすぐに検証できます。

　　　　

インハウスSEOのデメリット

インハウスSEOのデメリットは以下の4つです。

　

デメリット① 社内の理解が必要

インハウスSEOの1つ目のデメリットは「社内の理解を得る必要がある」ことです。

インハウスSEOの導入前にSEO対策の概要やメリットを経営陣に理解させる必要があります。
たとえば以下の内容です。

・そもそもSEO対策とは？
・SEO対策にはどんなタスクがあるか？（業務量＝リソース配分）
・SEO対策にはどんな効果があるか？
・SEO対策に取り組まなかったらどうなるか？
・SEOのスキルは短期間で習得できない → 専任者がスキルを習得しても対策効果はすぐには現れない。

ほとんどの企業では上記を経営陣を納得させるのは困難です。
経営陣にはSEOに関する知見がないのですから無理もありません。
したがって、SEOコンサルタントと契約し、SEOコンサルタントから経営陣にプレゼンしてもらうことを推奨します。

　　　

デメリット② SEOスキルの習得に時間がかかる

インハウスSEOの2つ目のデメリットは「SEOのスキルの習得には時間がかかる」ことです。

SEOの知識がほとんどない社員がSEOのスキルを身に付けて大きな成果を産み出すには2～3年かかります。
まとめると以下のスケジュール感です。

1. 最初の3ヶ月間は業務時間の7～8割をSEOの学習のみに充てる
2. その後も実務と並行してSEOの学習を進める
3. 累計1～2年で「ある程度の成果」を出せるレベルのスキルが身に付く
4. 累計2～3年で「大きな成果」に結びつく

　

デメリット③ SEOスキルを持つ人材の採用は難しい

インハウスSEOの3つ目のデメリットは「SEOスキルを持つ人材の採用がかなり難しい」ことです。

1～2年でSEOの成果を出したければ、すでにSEOのスキルを有する人材を新規採用する必要があります。
しかし転職市場にはSEO人材は非常に少なく、ほとんどのSEO人材はSEO会社やマーケティング会社に転職します（もしくは独立起業）。

また応募者がいたとしても、ほとんどの企業は応募者を正しく評価できません。
社内にSEOのスペシャリストがいないので、素人が応募者を評価することになるからです。
SEO会社とクライアント企業はNDAにより実績を非公開にしている場合が多いため実績で判断することもできません。
またSEO会社やクライアント企業のWEBサイトで、SEOコンサルタントとして紹介されているような人材がSEO会社やマーケティング会社以外の業種に応募してくる可能性はほぼありません。

　

デメリット④ SEOの最新情報の把握が難しい

インハウスSEOの4つ目のデメリットは「SEOの最新情報の把握が難しい」ことです。

Googleの検索アルゴリズム（上位表示させるロジック）は頻繁に変化します。
2023年は大きなアップデート（コアアルゴリズムアップデート ※）だけでも4回実施されました。
SEO対策では常にGoogleの最新情報を把握し実務に反映させる必要があるのです。

とはいえSEO対策専任者のスキルが向上するまでは、SEOの学習やコンテンツ制作で精一杯でしょう。
したがってSEOの最新情報を把握する時間まで取れないことが大半です。

いっぽうですでにスキルを身に付けているSEOコンサルタントはSEOの学習に多くの時間を割く必要がありません。
そして彼らはアルゴリズムの最新情報もしっかりと把握しています。

※ 2023年のコアアルゴリズムアップデートは、3月、8月、10月、11月の計4回実施された

　

以上で本章の解説を終わります。

　

インハウスSEOの効果が期待できる企業・期待できない企業

インハウスSEOの導入効果が出せるかどうかは企業によって変わります。
本章ではインハウスSEOの導入効果を期待できる企業と期待できない企業について解説します。

　　

インハウスSEOの効果が期待できる企業

以下3点が当てはまる企業はインハウスSEOの導入効果を期待できます。

以下に一つずつ解説します。　　

　

① 経営陣や管理職がSEOの重要性を理解している

インハウスSEOを導入するには経営陣や管理職がSEO対策の重要性を理解していることが大前提になります。
SEO対策の重要性を理解させることができる場合も問題ありません。

　

② 専任のSEO担当者を置ける

「SEO対策をメイン業務とする専任者」を配置できる企業はインハウスSEOの導入効果を期待できます。
SEO対策の業務が8割程度、SEO以外の業務が2割程度でも問題ありません。

　

③ 教育に時間と予算を割ける

SEOに関する教育に時間と予算を割ける企業はインハウスSEOの導入効果を期待できます。
担当者だけでなく経営陣や管理職にもSEOの基礎知識は必要です。
SEOの基礎知識があれば、経営陣は個々のSEO施策の効果をある程度予測できるし、管理職はSEO担当者の業務プロセスを公正に評価できるからです。

　　　

インハウスSEOの効果が期待できない企業

下記の3点が当てはまる企業はインハウスSEOの導入効果を期待できません。

逆に上記の3点をクリアできればインハウスSEOを導入しやすくなり導入後の効果も期待できます。
以下に一つずつ解説します。

　

① 経営陣や管理職のITリテラシーが低い

SEO対策はデジタルマーケティング施策、IT施策です。
ITリテラシーが低い経営者や管理職は「そのIT施策が正しいのか？効果的なのか？」を判断できません。
その結果SEO担当者の施策が正しかったとしても「承認しない / 実行させない」といったことが頻繁に起こります。

　　

② 経営陣がSEO対策の重要性を理解していない

経営陣がSEOの重要性を理解しようとしない企業はインハウスSEOの導入そのものが困難です。
重要性を感じない施策に予算を回す経営者はいないでしょう。
仮にインハウスSEOを導入できたとしても、SEO担当者にSEO対策以外の業務を優先させるようになるはずです。

　

③ SEO対策の専任者及び責任者を置けない

SEO対策の専任担当者及び責任者を置かない場合はインハウスSEOの導入効果は得られません。
以下に担当者と責任者に分けて理由を解説します。

　

SEO対策の専任担当者

SEO対策は多岐に渡ります。
学習量も作業量も膨大なので他の業務と兼務して「片手間」で継続運用するのは困難です。
インハウスSEOを導入する際はSEO対策専任の担当者を置く必要があります。
やむを得ず他の業務と兼務させる場合も「他の業務のほうがついで」だと位置付ける必要があります。

　　

SEO対策の責任者（管理者）

担当者だけでなく責任者（管理者）も置かなければインハウスSEOは機能しません。

特に中小企業ではSEO対策の成果が出ない場合、担当者一人が責任を問われるケースが多く見受けられます。
SEO対策の進捗と結果に対して責任を負うべき管理者を配置することは必須です。
責任者（管理者）がいない状況で成果が出たとしても、それはSEO担当者個人の力量に依存した成果であって企業としての成果ではありません。

　　　　　

インハウスSEOの導入～定着までのステップ

本章ではインハウスSEOの「導入期」「運用期」「定着期」に実施すべきことについて解説します。

　

ステップ1）導入期

インハウスSEOの導入期とは「導入後1～3ヶ月間」を指します。
導入期には以下の作業を行います。

まず最初に自社サイトの現状を把握し課題を明確にします。　
次にSEO対策の最終的な目的を設定し具体的なSEO戦略を立案します。
そして予算を確保しSEO対策を遂行するチームを編成を行い役割分担を明確にします。

導入期に最も大切なことは担当者だけでなく経営陣や管理職もSEOの基礎を学習することです。
以下が学習すべき理由です。

・担当者・・・実務を遂行するため
・管理者・・・SEO担当者を公正に評価するため
・経営陣・・・正しい経営判断をするため

担当者だけでなく管理職も経営陣もSEOを学習することがインハウスSEOを成功させる第一歩になります。

　

ステップ2）運用期

導入期が過ぎると運用期（学習・実践期）に入ります。
一般的にインハウスSEOの導入後半年～1年間が運用期にあたります。
SEO業界では単に「運用期」と呼んでいますが、SEOに関する知見が全くなかった企業がSEOを始めるのですから「学習・実践期」と言うべきと筆者は考えます。
運用期に入ってからも下記の「SEO対策の実務」を実践しつつSEOの学習を継続しスキルアップを図ります。（インプットとアウトプットを繰り返す）

※ 他社サイト（外部サイト）から自社サイトに向けられたリンクのこと（他社サイトに貼られた自社WEBページへのリンク）

　　

ステップ3）定着期

運用期（学習・実践期）の次は定着期に入ります。
多くの企業ではインハウスSEOが定着期に入るのは導入から2年目以降です。
担当者が実務レベルのSEOスキルを身に付け、SEO対策の成果を自社だけで分析・改善できる状態になればインハウスSEOは定着期に入ったといえます。

　　

インハウスSEOの目標設定と社内折衝

本章ではインハウスSEOの導入期に実施する目標設定と社内折衝について解説します。

　

目標設定（KGI・KPI設定）と目標の社内公開

インハウスSEOの導入時には必ず「明確な目標数値と達成期限（KGI・KPI）」を設定しましょう。
そして設定したKGI・KPIを全社に公開し事業部門の理解・協力を得るのが理想的です。

　

KGI・KPIの設定

はじめにSEO対策の中長期の戦略目標数値（KGI）を設定し、次に中長期のKGIを達成するための短期の戦術目標数値（KPI）を設定します。

企業の目標は売上・利益を伸ばすことであり売上額・利益額がKGIです。
SEO対策の場合「SEO対策によって伸ばしたい売上額・利益額」がKGI（Key Goal Indicator「重要目標達成指標」）になります。

「PV数を増やす」「CV（問合せや資料ダウンロード）数を増やす」ための施策（戦術）はKGIを達成するための手段です。
SEO対策の場合「PV数、CV数、検索順位」などがKPI（Key Performance Indicator「重要業績評価指標」）になります。

　　

KGI・KGIの社内合意と社内公開

設定したKGI・KPIは会議の場で経営陣に説明し合意を得ましょう。（必ず議事録を残す）
さらに社内掲示板などで全社員に公開するのが理想です。

KGI・KPIを経営陣及び全社員に説明・公開する目的は理解と協力を得るためです。
SEO対策は企業業績を伸ばすためのマーケティング施策であり「SEO担当者は全事業部に渡る営業マン・広報マンであること」を全社員に認識させましょう。

実は経営陣向けの説明会の最大の目的はリスクヘッジです。
「短期で成果が出ると思い込んでいた」「期待した効果と大きく乖離している」「人手や予算は不要だと思っていた」などと後から言い出す役員が多いのが実態です。
このような「後出しの苦言」の芽を事前に摘み取っておくことが経営陣向け説明会を実施する最大の目的です。

　　　

予算を確保するための社内折衝

目標設定の次に行うのは予算確保のための社内折衝です。
SEO対策を行うには「有料SEOツールの利用料金」「コンテンツの制作・改修費用」の予算確保が必要です。

有料SEOツールについては次章で解説します。
コンテンツの制作・改修には以下のコストが発生します。

・外注ライターの執筆料
・有料素材（画像・イラスト）の使用料
・撮影費用（プロカメラマンへの報酬）
・オリジナル図解の作成費用
・監修費用（専門家による内容チェック費用）

SEO対策を外注した場合、これらの費用がコンサルティング料に入っている場合もありますが、インハウスSEOでは全て自社の負担になります。
「有料SEOツールの利用料金」も「コンテンツの制作・改修費用」も、予算を確保するには費用対効果を示して、経営陣を納得させなければなりません。

以上で本章の解説を終わり、次章ではインハウスSEOに必要なSEOツールについて解説します。

　

インハウスSEOに必要なSEOツール

SEO対策にはさまざまなSEOツールが必要です。
以下が代表的なツールです。

■ 無料ツール
Googleキーワードプランナー
ラッコキーワード（詳細機能は有料）
Googleサーチコンソール
Googleアナリティクス

■ 有料ツール
Ubersuggest（ウーバーサジェスト）
Ahrefs（エイチレフス）

以下に各ツールで「わかること / できること」を簡単に解説します。

　　　　

【無料】Googleキーワードプランナー

Googleキーワードプランナーはキーワードリサーチツールです。
検索窓に調べたいキーワードを入力すると主に以下の項目がわかります。

　

【無料】ラッコキーワード

ラッコキーワード（ラッコツールズ）は、ラッコ株式会社が提供するキーワードリサーチツールです。
ラッコキーワードでは主に以下の項目をリサーチできます。

ラッコキーワード公式サイトを見る

　

【無料】Googleサーチコンソール

Googleサーチコンソール（Google Search Console）は自社サイトのパフォーマンス分析ツールです。（他社サイトの分析はできません）
Googleサーチコンソールでは主に以下の項目を分析できます。

【無料】Googleアナリティクス

Googleアナリティクス（Google Analytics、GA4）はウェブサイトのアクセス解析ツールです。（他社サイトのアクセス解析はできません）
Googleアナリティクスでは主に以下の項目がわかります。

　

【有料】Ubersuggest（ウーバーサジェスト）

Ubersuggestは、NEILPATEL社（アメリカ）が提供するSEOツールです。
自社サイトだけでなく、競合サイトの分析が可能です。
Ubersuggestでは主に以下の項目をリサーチできます。

Ubersuggestは無料でも利用できますが1日の利用回数に上限があります。（たとえば検索ボリュームのリサーチは1日3回まで）
Ubersuggest有料版は月額2,999円（税込）～です。
以下の3プランとも使える機能は同じですが、月額料金が上がると機能の利用回数上限が増えます。（2024年2月時点の情報）

Ubersuggestの公式サイトを見る

　

【有料】Ahrefs（エイチレフス）

Ahrefs（エイチレフス）はシンガポールに本社を置くAhrefs社（Ahrefs Pte.Ltd）が提供するSEO分析ツールです。
Ubersuggest同様、自社サイトだけでなく競合サイトの分析が可能です。

Ahrefsの有料プランは下記4つです。（2024年2月時点の情報）

Ahrefs（エイチレフス）には無料版もありますがリサーチ項目がかなり制限されます。

Ahrefs（エイチレフス）の公式サイトを見る　　

無料の競合分析ツールもありますがリサーチできる項目や1日の利用回数に制限があります。
本格的にSEO対策に取り組む場合は社内折衝で有料ツールの予算を確保しましょう。

　

インハウスSEOを失敗させないための3つポイント

最後の本章では「インハウスSEOを失敗させないための3つポイント」について解説します。

　

① SEO対策は中長期施策だと認識する

1つ目のポイントは「インハウスSEOは成果が出るまでに2～3年かかる中長期施策である」ことを経営陣や管理職がしっかりと認識することです。

そもそもSEOは短期で成果を出せない中長期のマーケティング施策です。
SEO対策の効果が出始めるのは「適切なSEO対策」を開始してから4ヶ月～1年後です。

SEO対策の効果が現れるには4ヶ月～1年かかる（Googleの公式発表）

既にSEOのスキルを持つSEOコンサルタントでも成果が現れるのは4ヶ月～1年後になります。
SEO初心者はさらに1～2年が余計にかかります。
SEOの実務スキルを身に付けるために1～2年が必要だからです。
個人差がありますが下表が必要な期間の目安です。

習得すべき知識・スキル	スキルレベル	習得に必要な期間
・基礎的な知識 ・記事レベルの実務スキル	スキルとしてまだ使えない	1～2ヶ月（100時間程度）
・体系的な知識 ・サイトレベルの実務スキル	一部の知識をスキルとして使える	半年～1年
・網羅的な知識 ・中級程度の実務スキル	SEOの成果をある程度出せるレベルのスキル	1～2年もしくはそれ以上

計算上、「スキルが身に付くまでの1～2年」と「Googleから評価されるまでの4ヶ月～1年」を足すと「最短で1年4ヶ月、最長で3年」かかるということです。（あらゆるマーケティング施策は失敗もあり得るのであくまでも成功した場合の所要期間）

　　

② 導入後6ヶ月間は外部のSEOコンサルタントの力を借りる

2つ目のポイントは「インハウスSEO導入後半年間はSEO会社やSEOコンサルタントの力を借りること」です。

未経験者よりプロがSEO対策を実施するほうが成果は早く現れます。
独学よりプロに習うほうが短期間でスキルが身に付きます。

成果を出すこと、スキルを向上させることはもちん重要ですが、SEOコンサルタントの力を借りる最大のメリットは「教えてくれる人 / 相談できる人」ができることだと筆者は考えます。

筆者がこれまでコンサルティングした中小企業のほとんどがSEOの担当者を一人しか置けていません（中小企業といってもほとんどは社員数百名の企業）。
またSEO担当者ほぼ全員が以下のように訴えておられました。

「SEO担当は私一人です」
「誰も教えてくれません」
「誰も助けてくれません」
「誰も理解してくれません」

このような状況で成果を出せるはずがありません。
一部の上司や経営者は理解しようともせず担当者を減給・降格させ離職に繋がるケースさえあります。

SEOコンサルタントを招き入れることで「誰も教えてくれない / 誰にも相談できない」という問題が解決され、担当者のモチベーション向上にも繋がります。

　　　

③ 6ヶ月目以降もSEO対策の一部を外注する（＝セミインハウスSEO）

インハウスSEOを失敗させないための3つ目のポイントは「導入から6ヶ月目以降もSEO対策の一部を外注する」ことです。

SEO対策の一部を自社で行い（内製）、一部を外注する方式をセミインハウスSEOと言います。
SEO対策は大きく「コンテンツSEO」「内部対策」「外部対策」の3つに分類されます。

セミインハウスSEOにおける「内製と外注の振り分け」は以下が一般的です。

・内部対策及び外部対策・・SEO会社やSEOコンサルタントとコンサルティング契約を結ぶ
・コンテンツSEO・・一部を自社で行い一部を外注する

　

本記事の内容は以上です。
最後までお読みいただきありがとうございました。

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